人類滅亡はまだっすか!?

滅亡大好きで、大爆発とジェノサイドに異常殺人も大好きな非モテが綴る絶望の誰得ブログ

<a href="http://ameblo.jp/endof/entry-10270722867.html">【国家破綻】温暖化を放置すると21世紀末には年間17兆円の被害</a>

温暖化対策をとらないと、洪水や高潮などの被害で、世紀末には年間で(!)17兆円! という試算が発表されました。

もっとも、この試算では消失する砂浜や森林も損失金額に置き換えているので、まんま、というわけではありません。

ちなみに、対策をとっても13兆円だそうです。

毎年、こんな金額を予算で組むことは無理でしょうから、ひどいところだけ対策していく、というところが実情になるでしょう。

・・・てことは、あちこちがボロボロのまま、荒廃していくというわけです

世紀末には修理や補強、復旧工事で忙しい世の中になっていそうですね。人が住めなくなる場所も増えて、そこがスラムか難民キャンプ化して、アンタッチャブルなゾーンになってしまうとか。

その前に、大洪水や急激な海面上昇で大都市が水没、復旧どころか手をつけられない状況になるほどの大変化も起こりうるでしょう。

寸断されるインフラ、ライフライン、気力をそがれてダメになっていく人々。

考えると気が滅入ってきますね。天気が悪いせい? いや、たぶん、北朝鮮のせいだ!!ガーン これからしばらくはなんでも北朝鮮のせいにしましょう!

明るい材料を考えるのであれば、画期的で安く導入でき、成果がすぐにあらわれる環境対策技術が開発されれば、試算通りにはならない、ということです。

環境ビジネス、という雑誌があるくらいですから、ビジネスとしても注目されているわけですが、金儲けに走りすぎると導入に難があるのと、特定企業だけを潤すのもどうかと。

慈善事業をやれ、というのではありませんが、広く導入させることを目的にして、安価で市場に広めて欲しいですね。

2012年にアセンションすっから、世紀末なんて関係ないじゃん、というツッコミもありですが・・・w

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世紀末の日本、温暖化放置なら被害年間17兆円の試算

http://www.yomiuri.co.jp/eco/news/20090529-OYT1T00910.htm

 世界が温暖化対策を取らなかった場合、今世紀末に日本では、新たな洪水や高潮などによる被害が年間17兆円に及ぶ恐れがある――。国立環境研究所や茨城大など国内14の研究機関が29日、そんな試算を発表した。

 温暖化を防ぐための温室効果ガスの削減は待ったなしだが、大幅な削減を進めても、被害額は年間11兆円程度に達するとの試算も明らかになり、温暖化による被害が避けられない厳しい現実が改めて浮き彫りになった。

 2005年から行われている共同研究(プロジェクトリーダー・三村信男茨城大教授)には42人の研究者が参加した。世界中で温暖化対策が全く取られずに大気中の温室効果ガスの濃度が増え続けた場合と、一定の対策を進めた場合、対策を大幅に強化した場合の3通りを想定。国内で予想される八つの影響とそれによって新たに生じる被害額について、今世紀最後の20年間の平均などを算出した。詳細な被害金額の分析は世界的にも珍しいという。

 2005年の大気中の温室効果ガスの濃度は375ppm(ppmは100万分の1)。対策を全く取らない場合、2100年には900ppm近くになり、気温が1990年に比べ3・3度上昇すると見込まれる。日本では豪雨や海面上昇による洪水や土砂災害が起き、気温上昇に伴う熱中症などでの死亡の危険も高まる。海面上昇で浸食される砂浜や、気温上昇で生育に適した地域が減少するブナ林の価値などを金額に置き換えると、被害額は年間約17兆円との数字が出た。

 一方、世界全体の温室効果ガス排出量を大幅に削減して大気中の濃度を450ppmに安定化させた場合、気温上昇は1・6度にとどまるものの、洪水や土砂災害などの被害額は年間約11兆円。一定の対策を進めて550ppmで安定化させた場合は年間約13兆円だった。

 温暖化被害を最小限に食い止めるため、世界の科学者で作る「気候変動に関する政府間パネルIPCC)」は、大気中の濃度を450ppmで安定化させる方策の一つとして、2050年の世界全体の温室効果ガス排出量を2000年に比べ50~85%削減する必要があると指摘している。昨年7月の北海道洞爺湖サミットで、主要8か国は50年までに世界全体の排出量半減を目指すことで合意したが、途上国の反発で世界全体の目標とはなっていない。

 三村教授は「最大限の削減努力をしても、効果があらわれるのは何十年も先で、一定の被害は避けられそうにない」としたうえで、「災害に弱い地域や、熱中症の恐れが高いお年寄り世帯などを対象に、温暖化の被害を防ぐ施策を強化する必要がある」と話している。