<a href="http://ameblo.jp/endof/entry-10461126872.html">中国の日本開放は続いているのか？</a>

日本の民主連合政府は普天間をめぐって相変わらずグダグダ・・・意見を聞いて調整といいつつ、リードが出来ないのはなんとも不安で、ゴール前で責任を取らない日本代表のサッカーを見ているみたいですね。

これが国民性なのか。。。

どこかの国が日本をのっとろうとするなら、やりやすい相手なのかもしれません。特に今の日本。

そんな中で、注目されているのが、中国共産党の日本開放工作の文書です。

ブログや掲示板などで見た方も多いかもしれません。

大本はこちらの「國民新聞」サイトにあります。

http://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/S47/4708/470801Achina.html#03

「中央学院大学の西内雅教授（故人）が昭和４７年にアジア諸国を歴訪 　した際、偶然、入手した秘密文書。 　内容は中国共産党が革命工作員に指示した陰謀で、当時から現在に至 　る迄、中国の対日謀略は秘密文書の通りに続いているとみられる。」

なんとも怪しい由来ではありますが、元は古いので、仮に本当だとしても、現在は修正されたり、工作そのものがなくなっている可能性もあります。

mubhayさんのサイトでも一部引用してますが

Ａ－１．基本戦略

我が党は日本解放の当面の基本戦略は、日本が現在保有している国力の全てを、我が党の支配下に置き、我が党の世界解放戦に奉仕せしめることにある。

Ａ－２．解放工作組の任務

日本の平和解放は、下の３段階を経て達成する。

　イ．我が国との国交正常化（第一期工作の目標）

　口．民主連合政府の形成（第二期工作の目標）

　ハ．日本人民民主共和国の樹立

・・天皇を戦犯の首魁として処刑

Ａ－３．任務達成の手段

　本工作組の任務は、工作員が個別に対象者に接触して、所定の言動を、その対象者に行わしめることによって達成される。 即ち、工作者は最終行動者ではなく、隠れた使喉者、見えざる指揮者であらねばならない。以下に示す要領は、全て対象者になさしめる言動の原則を示すものである。

本工作の成否は、終始、秘密を保持しうるかどうかに懸かっている。よって、工作員全員の日本入国身分の偽装、並びに工作上の秘密保持方法については、別途に細則を以て指示する。

こう見ると、いまは解放工作によって「民主連合政府の形成」が達成されたというわけですか！？

進んでる・・・ｗ

最近、小沢の（もう呼び捨て）天皇への1ヶ月ルール破り以降、天皇をめぐる記事も増えてきているのが気になります。ネットではマスコミは左寄り、と決まっていますからね。

戦略の中ではマスコミ戦略も盛り込まれています。

「民主連合政府」反対の論調を挙げさせてはならぬ。しかし、いかなる方式かを問わず、マスコミ自体に「民主連合政府」樹立の主張をなさしめてはならない。これは、敵の警戒心を呼び覚ます自殺行為に等しい。

「民主連合政府」に関連ある事項を全く報道せず、大衆はこの問題について無知、無関心であることが最も望ましい状態である。

さすがに、まったく報道しないというのは無理でしょうし、あまりのだらしなさにパッシングすら起こっています。とこが、鳩山政権は肝心のことはほとんと記者会見やぶささがりでは発言していません。突然、公の場でとんでもないことを発表したりする傾向があるので、これは危険です。

あまりにだらしないのも国民の目をニュースから遠ざける意図があるのかも？

さらに気になるのがテレビです。

これらは、資本主義国においては「娯楽」であって、政府の人民に対する意志伝達の媒介体ではない。この点に特に留意し、「娯楽」として利用することを主点とすべきである。

具体的な方向を示せば、「性の解放」を高らかに謳い上げる劇又は映画、本能を剌激する音楽、歌謡等は望ましい反面、スポーツに名を借りた「根性もの」と称される劇、映画、動画、または歴史劇、映画、歌謡並びに「ふるさとの歌祭り」等の郷土愛、民族一体感を呼び醒ますものは好ましくない。

前者をより多く、後者をより少なく取り上げさせるよう誘導せねばならない。

いまのTVの主体は芸人や芸のないタレントが並ぶバラエティが主流になってしまいました。

歌番組は一時期増えたものの、内容はバラエティ寄りで歌よりトークやキャラ優先、そしてまた減ってしまいました。お笑い番組の隆盛も中国共産党の罠だったのでしょうか？

こうなると、NHKの大河ドラマなどは「好ましくない」ものとなります。さすが国営放送・・ｗ

みんな観よう！龍馬！！

現在、勝手も負けても国が疲弊する軍事力による戦争は、効率のいい手段とはいえません。

軍需産業などの隆盛を誘い、特需もあるのですが、死者も破壊も多く、勝っていても国内で批判が出ることから政権にとってもいい手段ではないことはアメリカを見れば明らかです。

巨大な金を動かす投機市場や輸出入のコントロールなどで経済を使った戦争をしかけることもでき、市場を解放させれば資本投入で企業を買収、その国の経済を握ることも可能なのです。

中国はすでに世界の中で先進国が顔色をうかがうほどの金を握っています。

そうした実力を背景に開放政策を進めることは、以前よりむしろ容易になっているかもしれません。

いま、はっきり言えるのは、フリーメーソンより中国の方がよっぽどコワイ！

ということです。

フリーメーソンやイルミナティの陰謀はどちらかといえば欧米寄りですが、それはもはや古い世界の幻影とすらいえるでしょう。

日本では人気の陰謀論は、中国から目をそらせるために、日本人の白人コンプレックスを利用した工作の一つであるかもしれません。