<a href="http://ameblo.jp/endof/entry-11527014211.html">最悪の事態しか考えられない脳になってしまった</a>
2050年の世界 英『エコノミスト』誌は予測する/英『エコノミスト』編集部
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最近は、こういう先を予測した本がだいぶ並んでいますね。
もちろん、フリーメーソンがうんたら、というかいうトンデモ本ではなくて、まじめに専門家たちがさまざまな資料、これまでの歴史、そして現状などから未来を予測しているのですが、以前紹介した「100年予測」より、この本はちょっとカタイかも。
まあ、トンデモでないから逆にリアリティがあって面白いのですが、こういう本を読んで、将来の問題点の部分を読むととんでもない解決策を自動的に脳が考えだして、そこからしばらくは目は読んでいるけど、実はなにも入ってきていない自分がいるのに唖然とします。
もうひきかえせないところまで来てしまっているようです。
要するにキチガイですな。
どの本でも、まあ、これはニュースでも言われていることですが、先進国は宿命的に少子化・高齢化の道をたどります。そして社会保障費と医療費が異様なほど膨れ上がって国家予算を圧迫していきます。
これはまさに今、日本が直面している問題ですが、いま日本がとっている方策は実は他の国でもやっていた当然とるべきことのようです。
ちなみに、いまイケイケの中国も2020年には同じ問題に早くも直面するだろうとこの本では指摘しています。
そうでなくてもひとりっ子政策を取ってしまった中国。しかし、あまりにも膨れすぎる人口は当然、党の手に負えなくなりますから、これはもうしょうがないでしょう。そもそも人口大杉。
さて、医療はこの先も進歩するでしょうから、人間の寿命は先進国ほど伸びていくでしょう。つまり年金を払う期間が増える。それを防ぐには支払額を減らすか、支給開始年を遅らせていくしかなく、そのぶん、働いてもらう。
これがまあ、普通の策ですが、そのくだりを読んでいて自分の脳はこんなことを考えだしました。それは・・・
「要するに老人が早く死ぬために戦争をやる」
ということです。高齢者の人口比率と年金の受給金額がある水準を超えた場合、戦争経験者(幼い頃に軍隊に入らなかったが第二次大戦中に生きていた人間を含む)だけで、同じような状況の国とバトルするのです。
場所は限定して、場所を提供した国は場所代を受け取ることができます。
南海の孤島でもいいし、ジャングルでも砂漠でも、廃墟となった市街でもいい。
戦争に参加する老人は、招集された時点ですべての財産を子どもや親戚など若い世代にひとまず預けます。生きて帰れば返還、死ねば譲渡で、その場合、税金はある程度の金額まで無料。
預ける相手がない場合は国が変わって受け取る仕組みにします。
そして、バトル開始!
期間は1年もあれば十分でしょう。見事に生き残れば母国に還ることができ、ふたたび年金を受給されます。
死んだ場合は靖国神社に。
年金は死亡見舞金で終了です。
問題は負傷者ですが、これは自決してもらう。日本の伝統ですね。
そして、これらの戦争はテレビで中継されます。もちろん放映権は戦争する両国で公平に分担され、DVDなどについても著作権が発生するわけです。
仮に、ヒーロー的な老人がいて、そのキャラクターグッズが発売されても、マーチャンダイズということで処理可能で、国には金が入る。
これはもちろん、自衛隊でも国防軍でもないので、厳密には国家間の戦争では無いとも言えます。なので、憲法違反にはならない?
単純に個人の命のやりとりですが、そこに法律はありません。とはいえ、国際条約は順守しないと化学兵器や核兵器、ダーティボムなどを使われるとえらいことになります。
では捕虜はどうするか?
これは、とらずにすぐ相手の軍に返還します。
新興国がどんどん増えている地球上では、こうしたことが今後起こらないとは限りません。
どの国も栄えていった果てに出てくる問題なのです。
ところが、日本にはもうひとつ、実は厄介な世代があります。
戦後に生まれたベビーブーマー。団塊の世代です。
これの人口も膨大です。現在はまだお金を使う有望な方々ですが、いずれは・・・
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