人類滅亡はまだっすか!?

滅亡大好きで、大爆発とジェノサイドに異常殺人も大好きな非モテが綴る絶望の誰得ブログ

<a href="http://ameblo.jp/endof/entry-11212310934.html">巨大震災の想定被害は盛り過ぎか</a>

忙しくて更新もままなりませんでしたが、ようやく一段落。

さて、その間に、首都直下型地震南海トラフ大震災の被害があらたに計算しなおされ、最悪の想定が

東日本大震災の被害を考慮したものとなりました。

それぞれがなかなかに絶望的な被害を想定しているのですが。。。

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「6強」地域倍増…東京湾北部地震の分布図公表

http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20120330-OYT1T00889.htm

 首都直下で発生が想定される東京湾北部地震マグニチュード=M=7・3)の予測震度について、文部科学省の研究グループは30日、詳細な分布図付きで公表した。

地球の終わりblog~2012年になんかあるらしい~

 国内の揺れの尺度では最大の震度7が、東京都東部と神奈川県北東部の湾岸地域で予測された。震度6強の地域も従来の2倍近くに広がった。政府の中央防災会議の想定にはなかった結果で、国や自治体は防災対策の見直しを迫られそうだ。

 首都直下地震は18通りの発生領域が想定されており、このうち東京湾北部地震は、被害が最も甚大になるとみられる。研究グループは、最近判明した首都圏の地下構造を基に、この地震の発生領域の深さが従来想定より約10キロ浅い20~30キロのプレート境界にあるとして、予想される震度を計算した。

 その結果、震源東京湾北部にある場合、震度7が都東部と神奈川県北部の湾岸地域で予測された。震度6強の地域は都東部、神奈川県北東部、千葉県西部、埼玉県南東部で予測され、面積も従来より2倍近くに広がった。震源が千葉県西部の場合や都北東部の場合でも、都の湾岸地域などで震度7が予想された。

 これとは別に、千葉県北西部の深さ30~40キロのプレート内部でM7・1の地震が発生した場合も計算。茨城県南部で震度7、同県南部や千葉県北部を中心に震度6強が予想された。

 震度分布図は、文科省のホームページ(http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/ )で公開された。

(2012年3月31日08時43分 読売新聞)

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震源東京湾内だと震度7・・・

もう、予想がつかない揺れで、揺れのピークでだいぶ多くの家屋が倒壊することも予測されます。

そして3/31には南海トラフでの地震で起こる津波被害が従来よりも高くなるのではないかという予測が。

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南海トラフの巨大地震、最大津波34mを予測

http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20120331-OYT1T00526.htm

 

東海、東南海、南海地震などが同時発生する「南海トラフの巨大地震」について、内閣府の検討会は31日、科学的に考えうる最大の震度と津波の高さ(満潮時)を公表した。

 震度7が予測される地域の面積は、従来の約20倍に拡大。最大の津波高は、太平洋沿岸で従来の想定の約2~3倍に上り、高知県黒潮町の34・4メートルをはじめ、11都県90市町村で10メートル以上となる。静岡県御前崎市中部電力浜岡原子力発電所付近は、震度が7、津波は同社の想定を超える21メートルが予測された。

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 南海トラフで起きる最大規模の地震について、国の中央防災会議は2003年、東海・東南海・南海の三連動タイプを想定した。今回の検討会は東日本大震災を踏まえ、さらに広範囲のプレート(地球を覆う岩板)が一度に動く可能性を考慮し、昨年末、想定震源域を従来の2倍に広げ、地震の規模をマグニチュード8・7から9・0に引き上げた。また、特に大きな津波が発生する領域をトラフ沿いに設定した。これに基づき、震度と津波を予測した。

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 震度分布は、地震の起き方によって変わるため、5パターンを想定して計算。最大震度が6弱以上となる地域は、24府県687市町村の約6・9万平方キロに及び、従来の3倍以上に拡大した。このうち震度7の地域は、静岡や愛知、高知など10県153市町村の約0・7万平方キロにわたる。

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(2012年3月31日17時34分 読売新聞) -------------------------------------------

と・・・・この先、一回書いたのですが、間違って消してしまいました。

面倒なので、大筋を書くと、東日本大震災を受けていろいろ見なおされたのはいいのですが、この数値で

新たな利権を取ろうとしているのではないかと。

防災名目で予算を計上できるし、建設業に電気やらそのたいろいろ。データバックアップするIT屋もおこぼれにあずかれるでしょう。

しかし、原発やら工場などはどうすんでしょうか。沿岸部にあるわけですが、そうそう移動できるわけもなし、これを受けて対策するのかどうか。

原発はもちろんですが、工場なども化学薬品が漏れ出したり爆発するとけっこうな被害が出ます。

なにより地方自治体は、対策のための金がない。。。

なので各種交付金をあてにするほかないわけで、国や大企業の思惑を受け入れるしか無い。

データが内閣府や文部科科学省の発表というところで、すでにバイアスがかかっているような印象です。

地震が起こってそのまま全地球が滅びるなら対策もしなくてすむんでしょうけどね。

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